リストされたオプション – 取引方法?

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上場オプションという金融商品について、どのように取引するか、どのような種類や特徴があるか、どのような価格決定要因があるか、どのような取引戦略があるかについて解説します。

上場オプション – どのように取引するか?

上場オプションとは、取引所に上場しているオプションという権利証です。オプションとは、将来の特定日に特定の価格である資産を買う権利(コールオプション)や売る権利(プットオプション)を取引するものです。オプションを買う人は権利を得るためにオプション料(プレミアム)を支払い、オプションを売る人はオプション料を受け取ります。オプションの権利は満期日までに行使するか、または取引所で売買することができます。

上場オプションを取引するには、まず証券会社に口座を開設し、上場オプション取引の申込書に必要事項を記入して提出します。証券会社から承認されたら、上場オプション取引ができるようになります。上場オプション取引はインターネットや電話などで注文できます。注文する際には、以下の情報を伝える必要があります。

  • オプションの種類(コールかプットか)
  • 原資産(株価指数や個別株など)
  • 権利行使価格(原資産を買うか売るかする価格)
  • 満期日(権利が消滅する日)
  • 取引数量(1枚あたりの原資産数量)
  • 取引方向(買いか売りか)
  • 注文条件(成行きか指値かなど)

注文が成立したら、証券会社から約定通知書が送られてきます。また、証券会社から毎日建玉残高や評価損益などの情報が提供されます。上場オプション取引では、証拠金制度が採用されています。証拠金とは、将来の決済義務に備えて預け入れる保証金のことです。証拠金は原資産価格やボラティリティなどに応じて変動します。証拠金が不足した場合は、追加で入金する必要があります。

上場オプションの種類と特徴

上場オプションにはさまざまな種類がありますが、ここでは日本で主に取引されているものを紹介します。

  • 日経225オプション:日経平均株価(日経225)を原資産とする株価指数オプションです。1枚あたりの原資産数量は100です。満期日は毎月第2金曜日です。
  • TOPIX先物・ミニTOPIX先物:東証株価指数(TOPIX)を原資産とする株価指数先物です。1枚あたりの原資産数量は1,000(ミニTOPIX先物は100)です。満期日は3月・6月・9月・12月の第2金曜日です。
  • JPX日経400インデックス先物:JPX日経400インデックスを原資産とする株価指数先物です。1枚あたりの原資産数量は100です。満期日は3月・6月・9月・12月の第2金曜日です。
  • NYダウ先物:ニューヨークダウ平均株価を原資産とする株価指数先物です。1枚あたりの原資産数量は5です。満期日は3月・6月・9月・12月の第3金曜日です。
  • 日経平均VI先物:日経平均ボラティリティ・インデックス(日経平均VI)を原資産とするボラティリティ・インデックス先物です。1枚あたりの原資産数量は10,000です。満期日は毎月第2水曜日です。
  • 長期国債先物(現金決済型ミニ):10年物国債利回りを原資産とする金利先物です。1枚あたりの原資産数量は10,000,000円分の国債に相当します。満期日は3月・6月・9月・12月の第2水曜日です。
  • 日経225Weeklyオプション:日経平均株価(日経225)を原資産とする株価指数オプションで、満期日が毎週金曜日に設定されているものです。1枚あたりの原資産数量は100です。
  • 有価証券オプション:個別株式やETFなどを原資産とする個別銘柄オプションです。1枚あたりの原資産数量は100株です。満期日は毎月第3金曜日です。
  • 金標準先物:金(Au)を原資産とする貴金属先物です。1枚あたりの原資産数量は100gです。満期日は3月・6月・9月・12月の第4水曜日です。
  • CME原油先物:CMEグループが取引所として提供するWTI原油先物を原資産とするエネルギー先物です。1枚あたりの原資産数量は1,000バレル(約159,000リットル)です。満期日は3月・6月・9月・12月の第3水曜日前営業日です。

上場オプションの特徴として、以下の点が挙げられます。

  • 取引所で公正な価格形成が行われ、流動性が高い
  • 様々な投資目的やリスク許容度に応じて多彩な戦略が可能
  • レバレッジ効果により少額の投資で大きな利益を狙える
  • 証拠金制度により最大損失額が限定される
  • 原資産や権利行使価格、満期日などが標準化されている

上場オプションの価格決定要因

上場オプションの価格(プレミアム)は、以下の要因によって決まります。

  • 原資産価格:原資産価格が上昇すればコールオプションの価値は高まり、プットオプションの価値は低下します。逆に、原資産価格が下落すればコールオプションの価値は低下し、プットオプションの価値は高まります。これは、原資産価格が権利行使価格に近づくか超えると、オプションの権利が有利になるからです。
  • 権利行使価格:権利行使価格が高くなればコールオプションの価値は低下し、プットオプションの価値は高まります。逆に、権利行使価格が低くなればコールオプションの価値は高まり、プットオプションの価値は低下します。これは、権利行使価格が原資産価格から離れると、オプションの権利が不利になるからです。
  • 満期日:満期日が遠くなればコールオプションとプットオプションの両方の価値は高まります。逆に、満期日が近づけばコールオプションとプットオプションの両方の価値は低下します。これは、満期日が遠いと原資産価格が変動する可能性が高くなり、オプションの権利を行使するチャンスが増えるからです。
  • ボラティリティ:ボラティリティとは、原資産価格の変動幅や変動率を表す指標です。ボラティリティが高くなればコールオプションとプットオプションの両方の価値は高まります。逆に、ボラティリティが低くなればコールオプションとプットオプションの両方の価値は低下します。これは、ボラティリティが高いと原資産価格が大きく変動する可能性が高くなり、オプションの権利を行使するチャンスが増えるからです。
  • 無リスク金利:無リスク金利とは、リスクのない投資で得られる金利を表す指標です。無リスク金利が上昇すればコールオプションの価値は高まり、プットオプションの価値は低下します。逆に、無リスク金利が下落すればコールオプションの価値は低下し、プットオプションの価値は高まります。これは、無リスク金利が上昇すると原資産を買うために必要な現金を手元に置くコストが高くなり、コールオプションを買うメリットが増えるからです。また、無リスク金利が上昇すると原資産を売って得た現金を運用する収益が高くなり、プットオプションを売るメリットが減るからです。

以上が上場オプションの主な価格決定要因です。

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